1 名前：尺アジ ★：2026/01/19(月) 13:37:57.90 ID:fSov58QU9.net

　朝日新聞社が1月17、18の両日に実施した全国世論調査で、立憲民主党と公明党が立ち上げた新党「中道改革連合」（中道）が高市早苗政権に対抗できる勢力になると思うかどうか質問した。対抗できる勢力に「ならない」が69%を占め、「なる」は20%だった。

※続きは以下ソースをご確認下さい

1/19(月) 7:49
朝日新聞

https://news.yahoo.co.jp/articles/3fa96489cd8655a1326690677c13addc6cd5b353


引用元：https://ai.2ch.sc/test/read.cgi/newsplus/1768797477

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1 名前：♪♪♪ ★：2026/01/18(日) 22:19:26.60 ID:aU2PCeg69.net

衆院解散に賛成36%、反対50%　朝日世論調査

　朝日新聞社は1月17、18の両日、全国世論調査（電話）を実施した。高市早苗首相によるこの時期の衆議院解散と総選挙に対し、賛成は36%で、反対50%を下回った。選挙で自民と維新の与党が「過半数をしめたほうがよい」は52%で、「しめないほうがよい」35%を上回った。一方で、比例区投票先では「自民」が34%と伸び悩んでいる。立憲と公明による新党「中道改革連合」に「期待する」は28%だった。

　解散・総選挙に賛成の意見は18〜29歳で67%（反対19%）と多く、年代を追うごとに減って、70歳以上では20%（反対64%）だった。男性は賛成42%、反対46%と拮抗（きっこう）し、女性は30%対53%と反対が多かった。

1/18(日) 21:30配信

朝日新聞
https://news.yahoo.co.jp/articles/547c32112bf12441d59de73b69d504af1ac5fb0c


引用元：https://ai.2ch.sc/test/read.cgi/newsplus/1768742366

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1 名前：少考さん ★：2026/01/17(土) 14:04:26.94 ID:sOzErMc69.net

※朝日新聞

有料記事

小宮山亮磨　2026年1月17日 12時47分

　自民党との連立関係を解消した公明党が、立憲民主党と新党「中道改革連合」をつくると発表した。もしこの枠組みが過去の衆院選のときに存在していたら、選挙の結果はどうなっていたのか。公明票が自民から立憲の候補に移った場合、両党の小選挙区の獲得議席がどうなるかを試算した。

　公明は自民と連立して以降、小選挙区の多くで候補を立てず、自民候補を支援してきた。その代わり、比例区では自民が公明に票を投じることになっていた。

　例えば2024年衆院選では、公明は比例区の得票として小選挙区ごとに9千～3万6千票を得た。

　このうち、一部は自民支持者らが投じたとみられるため、公明支持者による小選挙区での「公明票」は、もっと少ないはずだ。

　今回は、その公明票が、比例区で公明が得た票の5割、7割、10割だったと仮定。自民でなく立憲民主の候補に投じられたとして試算した。

　石破茂首相が解散した24年10月の衆院選の場合、小選挙区289議席のうち、自民は132、公明は4、立憲は104だった。

　ここで公明票が立憲に移ったとすると、5割シナリオで自民は89議席、中道改革は149議席となった。7割の場合は自民79に対し中道改革159。10割だと自民58、中道改革176だった。

　いずれも中道改革が第1党になった。

2024年衆院選で中道改革連合ができていたら

小選挙区の公明票は比例区の公明票の5割、7割もしくは10割だとして計算。公明票はすべて自民を離れて新党に移ったとした

（略）

※全文はソースで
https://www.asahi.com/articles/ASV1J54Z2V1JULLI00SM.html


引用元：https://ai.2ch.sc/test/read.cgi/newsplus/1768626266

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1 名前：少考さん ★：2026/01/10(土) 18:20:10.01 ID:JOHH4rcm9.net

「23日に衆院解散」報道　自民幹部も寝耳に水　「本当にできるか」：朝日新聞

2026年1月10日 18時10分

　高市早苗首相（自民党総裁）が23日召集予定の通常国会冒頭で衆院を解散する検討に入ったとの読売新聞の報道を受け、与野党に驚きと衝撃が広がった。「寝耳に水」とこぼす自民幹部もいるなか、野党は衆院選に向けた準備を進める構えだ。

　自民内には「報道が出て解散しなかったら首相の求心力が下がるから、解散するのでは」という見方がある一方で、「首相が解散したいと思っても本当にできるのか」といぶかる声も上がった。

　自民と連立を組む日本維新の会の藤田文武共同代表は10日、記者団の取材に、首相から解散についての連絡はないと説明。（略）


※全文はソースで
https://www.asahi.com/articles/ASV1B2T9JV1BUTFK006M.html


※関連スレ
高市首相が衆院解散を検討、２３日通常国会の冒頭に…2月上中旬に投開票の公算 ★8 [煮卵★]
https://asahi.5ch.net/test/read.cgi/newsplus/1768029810/


引用元：https://ai.2ch.sc/test/read.cgi/newsplus/1768036810

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1 名前：少考さん ★：2026/01/02(金) 15:36:03.42 ID:akR/Jx6Z9.net

※朝日新聞

有料記事

佐藤瑞季 清宮涼2026年1月2日 14時00分

　「1佐」を「大佐」、「2佐」を「中佐」に――。政府・与党は、自衛隊の独特の階級名を、諸外国の軍隊と同じにする「国際標準化」の実現に向けて動き出そうとしている。ただ、「国際標準化」と言いつつ、現状でも自衛隊の階級の英語名は諸外国軍と同じであるため、日本語名を変えるという国内向けの要素が大きい。旧軍的呼称への回帰に防衛省・自衛隊の現場から懸念や戸惑いの声も出ている。

　ことの発端は、自民党と日本維新の会が結んだ連立政権合意書に、現在の自衛隊の階級の「国際標準化」を2026年度中に実施すると明記したことにある。自衛隊は1954年、旧軍と決別して通常の軍隊と異なる組織として創設されたため、旧軍の階級名を使わず、「1佐」など独自の階級名を使ってきた。これを「大佐」など諸外国の軍隊と同じ名称に変えるものだ。ただ、陸自であれば、現状でも「1佐」の英語名は「colonel」と諸外国軍と同じであり、今回の「国際標準化」は日本語名の変更であり、国内向けの意味合いが大きい。

　複数の政府・与党関係者によると（略）

※全文はソースで↓
https://www.asahi.com/articles/ASTD015KYTD0UTFK01ZM.html


引用元：https://ai.2ch.sc/test/read.cgi/newsplus/1767335763

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1 名前：少考さん ★：2025/12/25(木) 11:21:12.83 ID:1cojLBrG9.net

※朝日新聞

有料記事

聞き手 編集委員・高橋純子2025年12月24日 7時00分

　女性初の自衛隊最高指揮官である高市早苗首相が、米海軍横須賀基地の原子力空母に搭乗し、トランプ米大統領の隣でぴょんぴょん跳ねてから約２カ月。あの時、心がとてもザラついたのはなぜだろう？　きちんと言葉にしておきたい。軍事組織とジェンダー研究の第一人者である佐藤文香さんを訪ねた。

　――トランプ米大統領が来日した際、米艦船の演台でぴょんぴょん跳びはね、きゃぴきゃぴしていた高市早苗首相を見た時に口の中に広がった苦みが、いまだに消えず困っています。

　「苦みには、大きく2系統ありそうです。ひとつは、高市さんの姿にかつての自分を重ね合わせて感じる羞恥（しゅうち）心。圧倒的な男性社会を生き抜いてきた者として身に覚えがあるから、首相の振る舞いとしておかしいと感じても一刀両断にはできない。だから見ていてつらくなる」

　「ただ、この感覚には世代差もありそうです。年長世代が自らの経験を踏まえて『媚（こ）び』を感じ取る一方で、若い世代は『ノリのよさ』として好意的に受け止めている節がある。女性としての社会的抑圧をまだあまり感じていないからかもしれません。初の女性首相誕生を純粋に喜んでいるように見えます」

　――昔と比べて女性が生きやすい社会となった結果、『媚び』も『ノリのよさ』に翻訳されると。けっこう皮肉な話ですね。

「ジェンダーの囮」という幻惑効果

　「男性が占めることが当たり…

残り3024文字
https://www.asahi.com/articles/ASTDR2C2XTDRUPQJ008M.html


※関連
【共産党】志位議長、高市首相を強烈批判「米空母で飛び跳ねてはしゃぐ。正視に堪えない卑屈な媚態」 ★3 [nita★]
https://asahi.5ch.net/test/read.cgi/newsplus/1761732102/

【表情たっぷり】日米首脳スピーチ　舞台は原子力空母「ジョージ･ワシントン」　日米の新たな「黄金時代」強調　トランプ大統領と高市首相
https://youtu.be/ek25DTTQm0E&t=17m59s


引用元：https://ai.2ch.sc/test/read.cgi/newsplus/1766629272

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1 名前：どどん ★：2025/12/23(火) 15:37:35.01 ID:RYsa+y+E9.net

　2025年に国内で生まれた日本人の子どもは66万8千人程度であることが、朝日新聞の推計でわかった。統計のある1899年以降、過去最少で、10年連続で過去最少を更新する見通しだ。少子化がさらに進行している現状を改めて示している。

　推計は、厚生労働省が発表する人口動態統計の25年1～10月の速報数や同年1～7月の概数などを、これまで厚労省が年間の出生数を推計するのに用いてきた計算式に当てはめた。その結果、25年1年間の出生数は66万7542人程度となった。24年の出生数(確定数)は68万6173人だった。

　一方で婚姻数は49万5千組程度との結果だった。24年の48万5092組からおおむね横ばいとなる見通し。

　国立社会保障・人口問題研究所が20年の国勢調査に基づいて23年に公表した将来推計人口(中位推計)によると、25年の出生数は74万9千人と見込んでいたが、これより大幅に下ぶれする。より厳しく見積もった低位推計の68万1千人よりも少ない。その低位推計では、66万5千人となるのは29年としていた。

　少子化が進めば、現役世代の働き手の減少につながり、多くの分野での人手不足に拍車がかかるおそれがある。政府が年3.6兆円規模の少子化対策を進める一方、今年11月には人口戦略本部を立ち上げ、当面の人口減を前提とした対策の検討を始めることにしている。

　出生数について、厚労省は外国人や外国で生まれた日本人を含む速報数を翌年2月ごろ、日本人の概数は6月ごろに公表している。（井上充昌）
朝日新聞社

https://news.yahoo.co.jp/articles/bf11cc310f59896d499081505918d2051cbf8b19


引用元：https://ai.2ch.sc/test/read.cgi/newsplus/1766471855

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1 名前：蚤の市 ★：2025/12/23(火) 10:24:58.16 ID:3SFNSNyi9.net

　いま選挙があるとしたらどの政党に投票したいかという質問に、自民党と答えた人がこの半年で4割増と大きく伸びたことが、朝日新聞が大阪大の三浦麻子教授（社会心理学）と共同で実施したネット意識調査でわかった。参政党や国民民主党、日本保守党から乗り換えた人が多く、そのほとんどが高市早苗首相に好感を持つ人たちだった。

　調査は今年2月から、全国の有権者を対象に続けている。11回目の今回は11月25～28日で、約1400人から回答を得た。そのうち、4～5月時点と6～7月時点の調査でも答えていた1233人について、次の国政選挙の比例区で「投票したい政党」の変化を調べた。

　自民を選んだ人は6～7月には17.4%だったが、今回は24.9%だった。

　新たに自民に乗り換えた人の93.7%が高市氏に好感を持っており、自民から離れた人では35.3%だけだった。前回から引き続き自民にとどまった人たちでは76.8%が好感を持っていた。

　高市氏に好感をもっている人が自民に多く流入し、好感を持っていない人が自民を離れたことがわかる。

　流入元となった主な党は参政と国民民主、日本保守の各党で、それぞれ6～7月時点の支持者のうち28.9%、14.1%、22.2%が自民に移っていた。

　この結果、参政は6.2%から4.7%、国民民主は10.9%から8.8%になった。国民民主は今年前半に支持を大きく伸ばし、4～5月には15.0%とトップの自民に迫ったが、自民と立憲民主党、日本維新の会につぐ4番目の勢力になった。

　与党入りした日本維新の会は7.5%から9.5%に伸ばした。多くの党からまんべんなく流入していた。連立から離れた公明党は1.9%のままで変化はなかった。

　立憲民主は14.3%から10.2%に急減。野党で最多ではあるものの、維新に迫られている。共産党は3.7%から3.0%、れいわ新選組は4.5%から3.5%だった。

　日本保守は3.7%から1.…(以下有料版で，残り858文字)


朝日新聞　2025年12月23日 7時00分
https://www.asahi.com/articles/ASTDG1Q2WTDGULLI00HM.html?iref=comtop_7_06


引用元：https://ai.2ch.sc/test/read.cgi/newsplus/1766453098

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1 名前：蚤の市 ★：2025/12/23(火) 07:25:23.84 ID:dHYByyJn9.net

　住民票に登録された住所に居住実態がないため自治体が住民票を削除する「職権消除」をされた後、行方がわからなくなっている可能性のある子どもが、過去10年間に少なくとも計197人いることが、朝日新聞の調査で分かった。

　住民基本台帳法は、住民サービスなどの基礎となる台帳を適正に保つため、自治体は居住実態が確認できない住民票を、職務権限で削除できると定めている。

　法に基づいた手続きだが、子どもの住民票が削除されると、自治体からは健康診断や小学校の就学通知は送られなくなる。

　実際には別の場所で暮らしていても、新たな住民票が作られていなければ、住民サービスが受けられないだけでなく、虐待などの命に関わる事案が起きても警察や行政が把握できなくなる恐れがある。

　大阪府八尾市の長屋で今年2月、コンクリート詰めにされた岩本玲奈（れいな）さん（死亡推定当時6）の遺体が見つかった。

　市は2004年、住所地の現地調査を行った上で、祖父の申し出を受け、玲奈さんの住民票を職権消除していた。

　だが転居届は出されておらず、新しい住民票は作成されないまま、玲奈さんは叔父からの暴行を受けて06〜07年ごろに死亡したとされる。遺体は18年以上、気づかれないまま放置されていた。

　事件を受け、朝日新聞は、職権消除された18歳未満の子どものうち、行方がわからない子どもの人数を各自治体に取材した。

　対象は政令指定市と道府県庁所在市、東京23区の計74自治体。子どもの職権消除などの対応指針を国が自治体に示した15年以降を範囲とした。

　70自治体から回答が得られ、16自治体が「居所（行方）不明の子どもがいる」「把握していない」などとした。行方がわからなくなっていたり、さかのぼって検証ができなくなっていたりする子どもは計197人にのぼった。

遺体で見つかった女児は生前に住民票を消されていました。なぜ長い間気づかれなかったのか。独自調査などから、住民票削除の手続きについて考える連載です。

専門家「日本全体ではかなりの数と推測」
　内訳は、浜松市48人▽大田…(以下有料版で，残り1641文字)


朝日新聞　2025年12月23日 5時00分
https://www.asahi.com/articles/ASTDK3FKKTDKPTIL00XM.html?iref=comtop_7_01


引用元：https://ai.2ch.sc/test/read.cgi/newsplus/1766442323

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1 名前：少考さん ★：2025/12/22(月) 08:13:32.46 ID:k46xb8eq9.net

調査期間:12月20,21日
※朝日新聞

有料記事
松井望美　2025年12月21日 21時35分

パンダ再来日へ、政府は中国側に働きかけたほうがよいか――。上野動物園のパンダが来年1月に中国へ返還され、日本にパンダがいなくなる見通しであることを踏まえ、朝日新聞社が12月20、21日に実施した全国世論調査（電話）でそう尋ねたところ、「その必要はない」が70%にのぼった。「働きかけたほうがよい」は26%だった。

【そもそも解説】朝日新聞の世論調査

（略）
※全文はソースで。↓
https://www.asahi.com/articles/ASTBS1Q62TBSUZPS002M.html ' target='_blank'>https://www.asahi.com/articles/ASTBS1Q62TBSUZPS002M.html


※関連
【そもそも解説】朝日新聞の世論調査

石本登志男2025年10月24日 15時00分

　Q　この前、うちに朝日新聞から世論調査をお願いする電話がかかってきたんだけど、どうして電話番号が分かったの？　うちは新聞を購読していないけど。

　A　朝日新聞が毎月行っている定例調査では、コンピューターでランダムに発生させた数字を組み合わせて電話番号をつくり、オペレーターが電話をしています。電話帳や名簿をもとに電話をしていませんし、新聞購読者に限った調査でもありません。調査結果が「有権者全体の縮図」となるよう、調査対象者が偏らないように工夫しています。

　Q　では何のためにやっているの？

　A　全国の有権者がどんな意識を持っているかを調べ、報道するためです。調査結果をニュースとして報じることで、国民の意見を政治に反映させることにもつながると考えています。

　Q　電話調査だと、専業主婦や高齢者につながりやすいのでは。

　A　固定電話の場合は最初に出た人に聞くのではなく、その世帯に一緒に住んでいる有権者の人数を聞き、コンピューターでランダムにその中から1人を選んで対象者になってもらう仕組みです。もしもその方が不在でも、対象者を変えずに時間をおいて電話しています。アポイントが取れた場合は、遅い時間帯まで調査にご協力いただいています。また、年代別、性別、地域別の割合について、実態とのズレが集計に反映されてしまうのを防ぐため、総務省発表の人口比と同じになるように回答に「重み付け」をすることで補正しています。

　Q　携帯電話しか持っていなくて、家に固定電話がない人も増えているのでは。

　A　朝日新聞は2016年から、全国調査では固定電話に加えて携帯電話も対象にしました。現在では、固定電話と携帯電話で、計1200人の回答を目標に調査しています。

　Q　1200人で有権者全体の意識がわかるの？
（略）

※全文はソースで。↓
https://www.asahi.com/articles/ASTBS1Q62TBSUZPS002M.html


引用元：https://ai.2ch.sc/test/read.cgi/newsplus/1766358812

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