1 名前：少考さん ★：2025/01/18(土) 21:31:12.06 ID:e6e5TRRC9.net

失礼すぎる！「1人ディズニー」を楽しむ男性に、女性客が「気味が悪い」...男性の反撃に「完璧な対処」の声｜ニューズウィーク日本版
https://www.newsweekjapan.jp/stories/lifestyle/2025/01/533181.php

2025年1月18日（土）20時43分
リディア・パトリック

＜一人でディズニー・ワールドを訪れた男性を見て、見知らぬ母親が「なんで大人の男が、一人でディズニーに来てるのよ」などと言いだしたという＞

ネット民たちが今、ある男性のために団結している。彼は米ディズニー・ワールドを一人で訪れたのだが、アトラクションに並んでいるところで、ある女性から「男性が一人でこんなところにいるなんて気味が悪い」と非難されたのだ。さらには面と向かって理由の説明まで求められたのだが、その際に男性が行った「反撃」が素晴らしいと称賛の声が上がっている。

ネット掲示板レディット（Reddit）で「u/Nicktron03」のハンドルネームを使うその32歳の父親は、自分の一人旅の経験を「traumatizethemback（トラウマをやり返せ）」というカテゴリー内で公開し、多くの「upvote（賛成、いいね）」を集めている。

彼はもともと妻と娘と一緒にディズニー・ワールドを訪れる予定だったのだが、二人は旅行のわずか2日前に新型コロナウイルス感染症（COVID）の検査で陽性となってしまった。チケットの払い戻しができないため、一人で行ってはどうかと妻に勧められたという。

「スペース・マウンテンに並んでいたら、ある母親が自分の夫に向かって大声で、『なんで大人の男が、一人でディズニーに来てるのよ』『気味が悪い』と話し始めた」と男性は投稿のなかで説明した。


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反撃された彼女の表情は「プライスレスだった」
https://www.newsweekjapan.jp/stories/lifestyle/2025/01/533181_2.php

（略）

※全文はソースで。


引用元：https://ai.2ch.sc/test/read.cgi/newsplus/1737203472

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1 名前：パンナ・コッタ ★：2025/01/18(土) 15:10:43.01 ID:LpmH5nvP9.net

米連邦取引委員会（FTC）は14日、消費者がサブスクリプション（定額課金）サービスや会員制サービスを簡単に解約できる「click-to-cancel（クリックしてキャンセル）」ルールを施行した。手続きを複雑にして解約しづらくさせたり、同意なく自動更新で課金が行われたりするサービスを禁止する。スマートフォンアプリやウェブサイトで消費者を惑わし不利な選択に誘導する

続きはこちら

産経新聞https://www.sankei.com/article/20250116-HL6UJ5D5LNF23J5Q65ES3CBDDU/


引用元：https://ai.2ch.sc/test/read.cgi/newsplus/1737180643

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1 名前：七波羅探題 ★：2025/01/17(金) 14:39:58.98 ID:R9oYa+Mi9.net

外出の50％以上に「クルマ」を使うと、生活満足度が低下！ 米国調査で明らかになった「クルマ依存社会」の影響とは？
2025.01.17 14:20
Merkmal
https://merkmal-biz.jp/post/82940

車社会の米国において、車は“正義”といえるのだろうか――。米国人の暮らしは、その喜びも悲しみも、いつも車とともにあるのかもしれない。

1930年代から繁栄を極めたニューヨーク、特にマンハッタンの摩天楼が象徴する大都市化。その一方で、米国社会は人類史上もっとも充実した車社会を築いてきたことは間違いない。

米国映画のなかで、車はしばしば米国文化の象徴として描かれる。ドライブを通じて物語が展開する「ロードムービー」の名作も数多く生まれている。多くの米国人にとって、車は単なる生活必需品を超えた存在だ。もはや

「セカンドネイチャー（第二の自然）」

ともいえる、空気のようなものなのだろう。彼らは車を運転しながら音楽を楽しみ、会話に花を咲かせ、ときには考え事をする。嬉しいときも悲しいときも、車のハンドルを握りながら日々を過ごしている。

しかし、車が空気のような存在であるということは、その重要性や影響が生活のなかで見えにくくなることを意味する。車がなければ通勤や買い物が困難になることは理解しているものの、その事実さえ忘れられているのかもしれない。

車に依存した暮らしは、人々の生活満足度にどんな影響を与えているのだろうか。

週200マイル以上走行の幸福度の壁

アリゾナ州立大学の研究チームが2024年11月に「Travel Behaviour and Society」で発表した研究では、都市部と郊外に住む米国の成人2155人を対象に調査を行った。

データを分析した結果、外出の50%以上を車で行っている人は、

「全体的な生活満足度（well-being）が低い」

傾向があることがわかった。生活満足度とは、自分の生活にどれだけ満足しているかを示す指標で、物質的、社会的、精神的な要素を含む主観的な評価だ。生活全般に対する自己評価をもとに、感情的な状態が反映される。生活満足度に関わる主な要素は次のとおりだ。

・経済的安定：安定した収入と生活水準。
・健康：身体的および精神的な健康状態。
・人間関係：家族や友人との絆、社会的つながり。
・自己実現：仕事や個人の目標に対する達成感や充実感。
・生活環境：快適な住環境、安全な地域、公共サービスの充実。

また、週に200マイル（約320km）以上車で移動する人も、移動時間が短い人より生活満足度が低い傾向がある。この結果は、回答者の収入、人種、性別などの要因を調整しても変わらなかった。

2017年の「National Household Travel Survey」によると、平均的な米国人は1日の移動の87%を自家用車で行い、1週間あたりの平均移動距離は280マイル（約450km）に達している。つまり、多くの人がこの研究で問題視された

・50%以上
・週200マイル以上

を軽く超えている状況だ。一方で、車の移動割合が50%以下、または週200マイル未満の人は、その範囲内では生活満足度が高まる傾向があることもわかっている。

車依存の社会では、意識的に自転車や徒歩で移動することが逆にストレスや不満を感じる原因になる可能性が高い。車で必要な移動ができる環境は、生活満足度を向上させる要素でもある。ただし、近場の用事まですべて車で済ませてしまうと、健康に悪影響を及ぼし、その結果生活満足度が低下することになる。研究チームは、米国人が健康を犠牲にしてまで頻繁に車を利用するのは、

「他の選択肢がほとんどないから」

と指摘している。そして、

・コンパクトな都市設計や歩きやすい歩道
・自転車レーンなどを整備する「交通のマルチモダリティ（multimodality）」の推進

が必要だと述べている。問題は、車に過度に依存していることにある。車を利用しながらも、他の移動手段とのバランスを見つけることが求められているのだ。

インドで政府主導の公衆衛生活動に携わり、シリアでは市民社会のプロジェクトを支援してきたグラント・エニス氏の著書『Dark PR: How Corporate Disinformation Undermines Our Health and the Environment（暗黒のPR：企業の偽情報はいかに私たちの健康と環境を損なうか）』では、

・化石燃料産業
・道路産業
・自動車産業

が、私たちの周りに存在する重要で危険な問題から目をそらすために同じ物語を使っていることが説明されている。彼らは

※以下出典先で


引用元：https://ai.2ch.sc/test/read.cgi/newsplus/1737092398

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1 名前：Ikhtiandr ★：2025/01/16(木) 12:40:43.47 ID:eRJDZ8m69.net BE:456446275-2BP(1000)

https://img.5ch.net/ico/anime_morara01.gif

[１４日 ロイター] - 米証券取引委員会（ＳＥＣ）は１４日、２０２２年３月にツイッターの普通株の５％超を取得したことを適時に開示しなかったとして、イーロン・マスク氏を提訴した。

ワシントンＤ．Ｃ．の連邦裁判所に提出された訴状の中で、ＳＥＣは、開示期限を１１日間超過し、連邦証券法に違反したと指摘した。

ＳＥＣの規則では、出資比率が５％を超えた場合、１０暦日以内に開示することが義務付けられている。マスク氏のケースでは、開示期限は３月２４日だった。

ＳＥＣは、マスク氏は他の投資家の犠牲の上に、人為的な安値で５億ドル以上のツイッター株を購入したと主張している。取得を開示したのは４月４日で、その時点で９．２％の株式を所有していたという。

ＳＥＣによると、ツイッターの株価は開示後に２７％超上昇した。

ＳＥＣはマスク氏に対し、民事罰金の支払いと、受け取る権利がなかった利益の放棄を求めている。

マスク氏は２２年１０月にツイッターを４４０億ドルで買収、社名を「Ｘ」に変更した。

マスク氏の弁護士であるアレックス・スピロ氏は電子メールで、ＳＥＣの提訴はマスク氏に対する「数年にわたる嫌がらせキャンペーン」の集大成と主張。「マスク氏は何も悪いことはしていない」とした。

情報開示の遅れを巡っては、ツイッターの元株主からも訴訟を起こされている。

Yahoo!Japan/REUTERS 1/15(水) 9:08配信
https://news.yahoo.co.jp/articles/563f27d34828f3f3a07f6ac0650b7e3e63064b46


引用元：https://ai.2ch.sc/test/read.cgi/newsplus/1736998843

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1 名前：蚤の市 ★：2025/01/16(木) 19:43:16.19 ID:ZFJ+XjI09.net

　【北京時事】中国外務省の郭嘉昆副報道局長は１６日の記者会見で、米国務長官候補のルビオ上院議員が「中国は最も強力で危険な敵だ」と述べたことについて、「根拠のない攻撃と中傷はやめるべきだ」と反発した。

　ルビオ氏が、中国による台湾侵攻は「代償が高くつくと分からせる」と語ったことに関しては「台湾問題は中国の内政であり、外部からの干渉は容認しない。米国は台湾独立を支持してはならない」と強調した。

時事通信 外信部2025年01月16日18時57分配信
https://www.jiji.com/jc/article?k=2025011601161&g=int#goog_rewarded


引用元：https://ai.2ch.sc/test/read.cgi/newsplus/1737024196

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1 名前：蚤の市 ★：2025/01/16(木) 08:23:29.15 ID:ZFJ+XjI09.net

　米中西部ノースダコタ州は「コーンベルト」と呼ばれる穀倉地帯だ。ジョシュ・ガックルさん（50）はこの地で大豆やトウモロコシを育てる。畑の面積は東京都千代田区に匹敵する広さだ。

　「米国でつくった農作物を全て国内で消費することはできない。他の国々との健全な貿易関係がどうしても必要なんだ」

　貯蔵倉庫から出したクリーム色の大豆を記者に見せながらそう言った。心配するのは、20日に就任するトランプ次期大統領の通商政策だ。

　トランプ氏は選挙戦で、全輸入品に10〜20%、中国製品に60%の関税をかけると公約した。実現すれば、大豆やトウモロコシの大口輸出先の中国から報復関税をかけられるのは必至だ。

　ガックルさんが会長を務める米大豆協会が昨年10月に、全米トウモロコシ生産者協会とともに発表した研究では、米中貿易摩擦の再燃で米国産大豆の対中輸出は年1400万〜1600万トン減る見通しだ。貿易摩擦がない場合からほぼ半減するという。

　トウモロコシも減少幅は年220万トン（同84.3%減）。これほどの需要減を補う市場は他に存在しない。

　ガックルさんらの懸念は決して杞憂（きゆう）ではない。

「米国の農村は維持できないかも」
　トランプ第1次政権は中国と…(以下有料版で，残り1763文字)

朝日新聞　2025年1月16日 5時00分
https://www.asahi.com/articles/AST1H3GTCT1HUHBI00HM.html?iref=comtop_7_05


引用元：https://ai.2ch.sc/test/read.cgi/newsplus/1736983409

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1 名前：香味焙煎 ★：2025/01/16(木) 06:01:07.82 ID:RuLFVxbi9.net

【ニューヨーク=西邨紘子】米食品医薬品局（FDA）は15日、着色料「赤色3号」の食品への使用を禁止すると発表した。お菓子などに使われてきたが、動物への発がん性や子供の行動障害との関連性が指摘され、使用禁止を求める声が高まっていた。日本では食品への使用が許可されている。

米国の食品メーカーは2027年1月の期限までに同着色料の使用中止や切り替えなどの対応を迫られることになる。

赤色3号は石油由来の合成着色料で、食品などを鮮やかな赤色にする効果がある。米国では100年程前から食品への利用が始まり、ケーキ類やお菓子など幅広い製品に使われてきた。日本では漬物などに使われている。欧州では安全性への懸念から使用が制限されている。

動物を使った研究で高用量の赤色3号に発がん性が確認されたことを受け、FDAは1990年にこの着色料の化粧品への使用を禁止した。一方で、食品への使用は「審査中」として使用許可を継続していた。

2021年には米西部カリフォルニア州当局が進めた研究で、この着色料と子供の行動障害との関連性が指摘され、消費者から食品への使用禁止を求める声が強まった。カリフォルニア州や中西部イリノイ州が27年以降、食品への使用を禁止するなど、州ごとに規制を導入する動きも広がり始めた。

FDAは赤色3号の食品利用への禁止について、あくまで動物への発がん性についてのデータに基づく判断であり、食品への使用が人間に危険を及ぼすという「科学的な証拠の裏付けはない」と説明した。トランプ次期大統領が厚生長官に指名したロバート・ケネディ・ジュニア氏は食品への着色料使用を問題視する姿勢で知られ、FDAの判断を後押しした可能性もある。

人工着色料への逆風が強まる中、直近では米食品大手が自主的に合成着色料の使用を減らしたり、天然着色料に切り替えたりする動きも出ている。ただ、2010年代に米食品大手ゼネラル・ミルズが朝食シリアルを天然着色料に切り替えたところ、より鮮やかな色の食品を好む米消費者から苦情が集中し、人工着色料に使用を戻した例もある。今後、規制対象が広がれば、食品メーカーは難しい対応を迫られる場面もありそうだ。

日本経済新聞
2025年1月16日 5:51
https://www.nikkei.com/article/DGXZQOGN15EAS0V10C25A1000000/


引用元：https://ai.2ch.sc/test/read.cgi/newsplus/1736974867

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1 名前：お断り ★：2025/01/15(水) 23:12:51.33 ID:HTgOZmly9.net

【速報】2024年の訪日外国人は過去最多の3686万9900人！消費額も8.1兆円で前年比2.8兆円増の過去最多に
2024年に最も多く日本を訪問したのは韓国からの旅行者で881万7800人、次いで中国698万1200人、台湾604万4400人、アメリカ272万4600人、香港268万3500人、タイ114万8900人、オーストラリア92万人だった。
また、2024年の1年間で訪日外国人旅行者が日本で消費した金額は8兆1395億円だった。これまでの最高額である2023年の5兆3065億円から2兆8000億円以上増加した。
1人当たりの消費額が最も多かったのはイギリスで約38万3000円、次いでオーストラリアが約38万2000円、スペイン約37万円、フランス36万1000円、イタリア約35万6000円、アメリカとドイツが約33万2000円だった。
最も人数が多い韓国の旅行者の1人当たりの消費額は約11万円
詳細はソース FNN 2025/1/15
https://news.yahoo.co.jp/articles/55f687ae4b9255e51804d5940f8fc173ac2a1c23


引用元：https://ai.2ch.sc/test/read.cgi/newsplus/1736950371

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1 名前：令和大日本憂国義勇隊：2025/01/15(水) 18:42:25.80 ID:EcXOemgb0.net BE:828293379-PLT(12345)

https://img.5ch.net/ico/anime_syobon02.gif

https://imgur.com/pbH7iqY.jpeg

http://5ch.net
動画は>>2


引用元：https://hayabusa3.2ch.sc/test/read.cgi/news/1736934145

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1 名前：少考さん ★：2025/01/15(水) 14:12:18.90 ID:bCjTiD0A9.net

キャサリン・“ケミー”・モナハン駐日米国臨時代理大使

@USAmbJapan

日本が再び支援の手を差し伸べてくれました。東北でもマウイ島でも、災害が発生すると日米は、躊躇することなく助け合ってきました。これこそが真の友人の姿なのです。ロサンゼルスと南カリフォルニアで発生した山火事の被災者のため、日本は200万ドルを寄付してくれました。これもまた、日米の強い絆を表すものと言えます。皆さまに感謝申し上げます。

引用
キャサリン・“ケミー”・モナハン駐日米国臨時代理大使

@USAmbJapan

11分
Japan steps up again. From Tohoku to Maui, the United States and Japan have never flinched in their support and assistance of one another when disaster has struck. That’s what true friends do. Japan’s donation of $2 million for the victims of the wildfires in LA and Southern
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午後1:53 · 2025年1月15日
https://x.com/USAmbJapan/status/1879391460497281296


※関連
米国カリフォルニア州における山火事被害に対する支援｜外務省
https://www.mofa.go.jp/mofaj/press/release/pressit_000001_01625.html

令和7年1月15日

　米国カリフォルニア州における山火事の発生により、甚大な被害がもたらされていることを受けて、我が国は、被災者救援のための支援として、米国赤十字社を通じて200万米ドルの支援を行うことを決定しました。

　我が国としては、被災者の救援及び被災地の一日も早い復興に向けて、積極的に支援を行っていきます。


引用元：https://ai.2ch.sc/test/read.cgi/newsplus/1736917938

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