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    1 名前:そーきそばΦ ★:2011/11/19(土) 19:22:25.05 ID:???0

    コンサートで大音響の中にいると、耳に大きな負担がかかり、耳鳴りがしたり聞こえにくくなったりすることがある。
    ヘッドホンで長時間、大音量の音楽を聴いても、聴覚を損ないかねない。
    携帯音楽プレーヤーの普及で難聴の広がりを心配する声もある。(高梨ゆき子)

     ■ 長時間・大音量だと、耳の細胞に障害も
    今年7月、東京都内の公務員男性(25)は、笠井耳鼻咽喉科クリニック(東京・目黒区)を受診し、訴えた。
    「昨夜コンサートに行ってから、耳鳴りがするようになりました。耳が塞がるような感じもあります」
    聴力検査した結果、周波数4000ヘルツの高音域の音が聞こえにくくなっていた。正常なら25デシベルくらいの音量でも聞こえるはずが、
    50デシベル以上でないと聞こえない。急性感音難聴(音響外傷)と診断された。
    音が聞こえる仕組みは、耳の奥の「蝸牛」という渦巻き状の器官にある有毛細胞が、先端に生えた毛の振動で音を感知すると、
    その情報を脳に伝えるものだ。感音難聴は、大きな音で有毛細胞に障害が起きることなどによって発症する。
    「ロック難聴」「ヘッドホン難聴」などとも呼ばれる。
    この男性を診察した院長の笠井創さん(60)によると、通常、様子を見て自然に治るのを待つことも多いが、検査の結果、
    高音域の聴力レベルがかなり落ちていたため、有毛細胞を保護する目的でステロイドやビタミン剤を処方。
    薬の効果かどうかははっきりしないものの、2日後には正常に戻っていた。

    読売新聞(ヨミドクター) 11月19日(土)12時27分配信
    http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20111119-00000301-yomidr-sci
    (続)

    2 名前:そーきそばΦ ★:2011/11/19(土) 19:22:36.53 ID:???0
    同クリニックには、この1年余の間に、感音難聴と見られる10〜20代の若者が計11人訪れた。
    ロックコンサートや自分のバンドでの演奏などが原因と見られた。笠井さんは「症状に早く気づけばいいが、
    ヘッドホンで大音量の音楽を聴くのが習慣化しているような場合は、自覚がないまま悪化する恐れがある」と話す。

    難聴の症状が出ても、一時的なら静かな場所で耳を休ませれば多くは自然に治ることが期待できるが、慢性的な症状になると深刻だ。
    有毛細胞はいったん破壊されると修復力がなく、機能が回復しないためだ。まず何より大事なのは予防ということになる。

    コンサートでは、スピーカーのそばを避けたり、時々休憩したり、自分なりの工夫も大切だ。
    ヘッドホンやイヤホンは、使い方に気をつければ、
    安全に使うことができる。適度な音量は、外の音が入りやすいオープンエア型なら、
    静かな場所でヘッドホンをしていても周囲の音が聞こえる程度、
    遮音性の高いクローズド型なら、片側を耳から外し周囲の音と同程度の音量に設定するのが目安。
    長時間聴き続けないようにしよう。

    電車の中でヘッドホンを使う時は、周りの騒音があるのでつい音量を上げがちだが、適正な音量を把握し、
    上げ過ぎないようにしたほうがいい。一般に、耳の健康には90デシベル以下が目安とされている。

    慶応大耳鼻咽喉科教授の小川郁さん(56)は「周囲に音漏れするほど大きな音量で聴くことは、
    マナーの問題だけでなく、自分の耳の機能を損なうことになる。若い時に耳に負荷をかけていると、
    年をとってから難聴になりやすいという専門家の声もあるので注意してほしい」と呼びかけている。(終)



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    1 名前:ゴッドファッカーφ ★:2011/10/15(土) 21:40:40.51 ID:???0
    日本の精神医療には暗部がある。海外で「自殺の危険性」が警告されている抗うつ薬がいまだに日本では
    多くのケースで使用されており、医師の安易な診察と処方が自殺を誘発している疑いがある。さらに、世界的に
    見て非常識極まりない日本の悪弊、「多剤大量処方」の問題を医療ジャーナリストの伊藤隼也氏が報告する。

     * * *
    なぜ日本では多くの医師が薬に頼るのだろうか。林試の森クリニック(東京都目黒区)の石川憲彦院長は、
    多剤大量処方は先進国の中で日本だけが続ける悪弊だと主張する。

    「海外では単剤または2種類の処方が基本です。イギリスの精神科医・クックソンらが作成した投薬の原則
    (表参照)では3種類以上の薬の併用を避けるよう明示しています。

    ところが日本では、『薬をたくさん出してあげることがよい治療』という“薬信仰”が根強い。最近、教科書では、
    原則として単剤でしかも投薬量を限定するよう、記載するようになりました。

    ですが、同じ教科書に掲載されている『処方例』には、たとえばある症状に対しては4種類の薬を出すよう
    書かれている。表向き言っていることと、実際の例が矛盾しているのです」

    これまで多剤大量処方で薬漬けにされた患者を多く診察し、断薬・減薬を成功させてきた牛久東洋医学クリニック
    (茨城県牛久市)の内海聡院長は、教育の問題を指摘する。

    「医学部や臨床の現場で先輩や上長が『そうしていたから』というだけで、少なくない医師が多剤大量処方は
    正しいと信じて踏襲している。また、勤務医のほとんどは前任から患者を引き継ぐので、『この処方はおかしい』と
    思っても、薬を変えて病状が悪化するのを怖れて、そのまま継続するんです。

    悪質な場合は、薬漬けにしてずっと患者さんを通院させ、金のなる木として抱え込む医師もいると疑っています」

    >>2-10につづく)

    ▼NEWSポストセブン [2011.10.15 16:00]
    http://www.news-postseven.com/archives/20111015_33249.html

    2 名前:ゴッドファッカーφ ★:2011/10/15(土) 21:40:55.58 ID:???0

    >>1のつづき)

    厚生労働省の検討会でも、統合失調症患者に対する抗精神病薬の単剤投与が多くの国で50%以上なのに、
    日本では20%未満であることや、抗うつ薬の他剤との併用率が他国では3.4〜25%程度なのに、日本だけ
    19〜35.9%に達すると報告されている。明らかに日本だけ突出している。

    多剤大量処方の問題について厚労省は本誌の取材に、「ほとんどの場合、きちんと処方されているという認識です。
    患者さんには処方された通りきちんと服用してもらうことが大事だと考えています」と見解を示す一方で、対策に
    ついては「現在、全体でどういう処方が行なわれているのか調査中。結果をふまえて対策をこれから考えていくので
    答えられない」と述べた。

    “問題ない”としながら「調査中」とは矛盾している。

    ※SAPIO2011年10月26日号

    (おわり)



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    1 名前:依頼899@初恋φ ★:2011/09/18(日) 07:51:23.44 ID:???0
    ■笠間の畜産試跡地提案

    茨城県が早稲田大(東京都、鎌田薫総長)に対し、医学部の新設誘致に乗り出すことが
    関係者の話で分かった。既に県関係者が笠間市の県畜産試験場跡地を候補地として提案しており、
    今後、誘致活動が具体化するとみられる。県は医師確保を最重要課題としており、医学部誘致が
    医師不足解消につながることが期待されるが、国は約30年間、医学部新設を認可しておらず
    実現に向けて課題は大きい。

    関係者によると、早大医学部の新設誘致は、早大と縁があるベテラン県議がパイプ役を務め、
    協議を進めている。既に笠間市平町の県畜産試験場跡地を候補地とする具体的な案も示している。

    厚生労働省の調査によると、平成20年の県の医師数は人口10万人当たり153・7人と
    全国ワースト2位で、県内には医療過疎地域も多い。

    県は昨年、ドクターヘリを導入して救急医療体制の充実を図ったが、根本的な医師不足は
    解消されていないのが現状だ。

    橋本昌知事は21年の知事選で、マニフェストに大学医学部誘致を掲げた。早大医学部誘致にも
    積極的な姿勢を示しているとされる。

    ただ、文部科学省などは医学部新設に慎重姿勢。昭和54年以降、新設は認められていない。
    今後、橋本知事をはじめ県幹部が早大への働きかけを強めていくとみられる。

    ●ソース:産経新聞 2011.9.18 02:10
    http://sankei.jp.msn.com/region/news/110918/ibr11091802100003-n1.htm



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    1 名前:ゴッドファッカーφ ★:2011/07/30(土) 19:25:13.47 ID:???0
    今、全国の病院で看護師不足が深刻化している。厚生労働省によると、全国で約5万6000人の看護師が
    不足しているという。看護師不足は彼女・彼らの過重労働につながり、医療ミスや医療過誤を誘発、
    結果的に国民の健康を脅かすことになりかねない。2011年7月25日に放送されたニコ生トークセッション
    「看護崩壊〜病院から看護師が消えていく〜」では、ゲストに日本医労連副委員長の山田真巳子さんと、
    現役看護師を招き、看護師が医療現場から消えていく原因を検証。崩壊寸前の医療現場での過酷な労働
    環境の実態が浮き彫りとなった。

    ■看護師の23人に1人は過労死危険レベル

    日本の医療水準は長年世界1位の座を維持してきた。しかしそのポジションは、看護師をはじめ医師など
    現場で働く者たちの犠牲によって、何とか維持されてきたという現実がある。日本看護協会の推計によると、
    全国で約2万人の看護師が過労死危険レベルとされる月60時間以上の時間外勤務をしており、看護師の
    23人に1人はこうした勤務状態に。その結果、全業種の平均勤続年数は約9年にも関わらず、看護師は
    約7年と短く、毎年およそ10万人もの看護師が過酷な労働環境を理由に離職しているという。

    匿名で出演した現役看護師によると、看護師が離職する主な理由は、

    「アンケート結果によると、仕事の(肉体的・精神的な負担が重い)わりに給料が低い。人員が少ないので
    なかなか休みが取れない。勤務者が少ないので、受け持ち患者数が夜勤で十数名、日勤だと6〜7名になり、
    責任ある仕事なので(医療)事故を起こすことがあるのではないかと不安を抱いている(ことなどが理由)」

    人員が少ないため、「8-16時」「16-24時」「0-8時」の3交代制と言いつつも、16時から0時過ぎまで
    働いてから引継ぎし、帰ったその日の朝8時から勤務するという「準夜日勤」と呼ばれるものもある。
    生理休暇はほとんど取れず、丸1日休めることは少ないという。

    >>2-10につづく)


    ▼ガジェット通信 [2011.07.30 15:48:13]
    http://getnews.jp/archives/132532

    2 名前:ゴッドファッカーφ ★:2011/07/30(土) 19:25:53.40 ID:???0

    >>1のつづき)

    そもそも看護師不足の背景には、「増大する医療費が国を滅ぼす」と、1980年代から政府が推し進めてきた
    「医療費抑制政策」が発端にある。医療費が抑制されたことによって病院は不採算経営に陥ってしまい、
    必要とするだけの看護師を雇えなくなった。その結果、少人数で患者に対応しなくてはならなくなり、
    一人当たりの負担が増大、厳しい労働環境が離職を促進、さらに労働環境が悪化と、悪循環に陥って
    しまっているのだ。

    ■看護師の数は80年代から2倍近くに。なぜ不足?

    しかし山田さんによると、1980年代と比べて看護師数は2倍近くも増加しているという。では、なぜ
    看護師はいまだに不足しているのだろうか。山田さんは看護師が不足している要因をこう分析する。

    「医療が高度化し、入院日数が本当に短くなり、年齢の高い方が入院されるようになった。それから
    事務的な書類の手続きがすごい増え、業務が増えたので、(結果的に)看護師の労働状況は改善されて
    いないのが実態」

    仕事が増加・複雑化・高度化したので、他の職種との業務分担を積極的に行っていくべきだとした。
    また、全国で60万人いる看護師免許を持っていながら従事していない看護師(=潜在看護師)の存在も、
    看護師不足の一因だと指摘。

    「60万人いる潜在看護師が働けば、働き続けていれば、もっと(看護師の労働環境は)改善するのに、
    どんどん辞めていってしまうからなかなか改善しない」

    この潜在看護師を現場に呼び戻すためには働きやすい環境を作ることが必要で、そのためにはやはり
    看護師数を増やすことが必要だと、山田さんは話す。

    >>3-10につづく)

    3 名前:ゴッドファッカーφ ★:2011/07/30(土) 19:26:02.03 ID:???0

    >>2のつづき)

    「働き続けるためには、最終的には人手(の充足)しかない。人手を確保するためには、病院は経営を
    していかなければならないので(看護師を必要数雇えるだけの額に)診療報酬を見直していただかないと。
    そして8時間勤務が本当に8時間勤務で終わるように。それから、夜ちゃんと寝られるだけの時間間隔が
    あるとか、そして例えば子供を持っても結婚しても、習い事に行きたくても研修に行きたくても、
    それが計画できるような勤務体制(を確立してほしい)」

    看護師の養成数は増やしているが、結局労働環境が厳しいため長く働くことが出来ず、大量採用・大量
    離職の悪循環に陥っている看護師不足問題。養成数を単純に増やすだけではなく、今看護師免許を持って
    いる人たちの利用、つまり離職率をいかに減らし大量の潜在看護師を活用出来るかが、この悪循環を
    断ち切るための鍵となってくるだろう。看護師の労働環境を守ることは、質の高い医療・看護提供体制が
    整えられ、私たち患者の健康と安全を守ることにもつながる。

    (おわり)



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